1999年9月4日制定
(全面改正)2017年3月11日 (改正)2017年6月17日 (改正)2018年3月10日 (改正)2023年6月17日
別紙「文献表記(例示)」
〇国際 書籍
1) Thornicroft G: Shunned: discrimination against people with mental illness.
Oxford University Press, 2006.
2) Rapp CA, Goscha RJ: The strengths model: a recovery-oriented approach
to mental health services: third edition. Oxford University Press, 2012.
3) Thornicroft G, Drake R, Mueser K, et al: Oxford textbook of community
mental health. Oxford University Press, 2011.
〇国内 書籍
1) 岩崎香:人権を擁護するソーシャルワーカーの役割と機能―精神保健福祉領域における実践課程を通して. 中央法規出版, 2011, pp.5-12.
2) 品川眞佐子, 吉田光爾, 武田牧子: 訪問による生活訓練事業の進め方:暮らしの中に届ける福祉. NPO法人地域精神保健福祉機構, 2012.
〇国際 書籍 各章
1) Cournoyer B, Powers G. Evidence-based social work: the quiet revolution
continues. Roberts A, Greene G (eds). Social workers' desk reference. Oxford
University Press, 2002, pp.798-807.
2) Chisholm D, Knapp M. Health economic for psychiatric epidemiology. Prince
M, Stewart R, Ford T, et al (eds). Practical psychiatric epidemiology.
Oxford University Press, 2003, pp.357-376.
〇国内 書籍 各章
1) 柏木昭:ソーシャルワーカーの権威性. 柏木昭, 佐々木敏明(編), ソーシャルワーク協働の思想―“クリネー”から“トポス”へ, へるす出版, 2010, pp.100-120.
2) 大島巌, 上田洋也. 精神障害者施設と地域住民間に生じたコンフリクト(地域紛争)の発生状況とその要因 ―都道府県レベルで把握された地域問題事例の全国調査―.
大島巌(編), 新しいコミュニティづくりと精神障害者施設:「施設摩擦」への挑戦, 星和書店, 1992, pp.284-293.
〇翻訳本
1) Thornicroft G: Shunned: discrimination against people with mental illness.
Oxford University Press, 2006.(= 2012, 青木省三, 諏訪浩(監修): 精神障害者差別とは何か. 日本評論社)
2) Thornicroft G, Tansella M: Better mental health care. Cambridge University
Press, 2009.(= 2012, 岡崎祐士,笠井清登,福田正人,近藤伸介(監訳):精神保健サービス実践ガイド. 日本評論社)
〇報告書
1) 厚生労働省:平成28年度版自殺対策白書, 2017.
2) 日本精神科病院協会:精神保健福祉法改正後の医療保護入院の実態調査報告書. 平成26年度厚生労働省障害者総合福祉推進事業, 2015.
3) 河ア健人:入院患者の権利擁護に関する研究(分担研究報告書). 竹島正(研究代表), 地域のストレングスを活かした精神保健医療改革プロセスの明確化に関する研究,
平成27年度厚生労働科学研究費補助金(障害者対策総合研究事業), 2016.
〇国際 ホームページ
1) World Health Organization: Mental Health Atlas-2014 country profiles.
2014.
http://www.who.int/mental_health/evidence/atlas/profiles-2014/en/ (Accessed: April 19, 2017)
2) Rethink Mental Illness: My physical health: a physical health check
for people using mental health services. 2014.
https://www.rcpsych.ac.uk/pdf/RethinkPHchecklist.pdf(Accessed: April 19, 2017)
〇国内 ホームページ
1) 社会保障審議会障害者部会:障害者総合支援法施行3年後の見直しについて―社会保障審議会障害者部会報告書. 2015.
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-seisakutoukoukatsukan-Sanjikanshitsu_shakaihoshoutantou/0000107988.pdf(アクセス日:2016年11月12日)
投稿された論文は匿名にした上で、2名の査読者(=学会誌投稿論文等査読小委員会の委員)が査読を担当します。査読者は、学会誌投稿論文等査読小委員会において委員長を中心に研究方法、分野などから適宜判断し、査読依頼を行います。
その後、決定した査読者により随時査読が行われます(次の評価項目参照)。査読期間(受理〜結果の開示)として約3か月を要します。
査読結果は、迅速に機関誌編集委員長と共有され、その後直近に開催される機関誌編集委員会において、編集スケジュールの進捗に合せながら掲載号が確定されます。
(2023/4/18現在)
研究論文 | 研究ノート | 実践報告 | |
1 | 執筆要領に適合しているか | ||
2 | 先行研究を踏まえているか | − | |
3 | 研究目的は明らかであるか | 実践報告としての目的は明確であるか | |
4 | 研究目的に照らして研究方法は適切であるか | 実践報告の意義や目的は適切であるか | |
5 | 使用されている概念、用語は適切であるか | ||
6 | 論理の展開に一貫性があるか | ||
7 | 考察に新しい知見が含まれているか | − | 実践としての新規性が含まれているか |
8 | 調査の方法と分析の方法は明確であるか | − | |
9 | 調査結果は明確であるか | − | |
10 | 文章表現は適切であるか | ||
11 | 要旨の内容は適切であるか | − | − |
12 | 社会福祉領域の研究・実践としての位置づけは明確であるか | − | 社会福祉領域の研究・実践としての位置づけは明確であるか |
13 | 倫理上の問題はないか |